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家具家電付き賃貸のメリット・デメリット!向いている人・向いていない人の特徴も解説

最終更新日:2026.07.04

家具家電付き賃貸は、引越しの手間や初期費用を抑えられる点から人気の賃貸スタイルです。しかし、住み始めてから「思っていたのと違った…」と後悔するケースも少なくありません。本記事では、家具家電付き賃貸のメリット・デメリットを徹底解説し、どんな人に向いているのか詳しく紹介します。契約前にしっかりチェックして、自分に合った住まいを選びましょう!

目次

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家具家電付き賃貸とは?まずは仕組みを整理

家具家電付き賃貸とは、ベッド・冷蔵庫・洗濯機・電子レンジ・エアコン・机などの家具家電があらかじめ備え付けられた賃貸物件のことです。「家具付き賃貸」とも呼ばれます。自分で家具家電を買い揃えなくても、入居した日から生活を始められるのが最大の特徴といえます。

備え付けられる家具家電の種類は物件によって差があります。ベッド・冷蔵庫・洗濯機・エアコンまでひととおり揃うフルセットの物件もあれば、エアコンとカーテンだけといった最低限の物件もあります。契約前に「何が付いていて、何が付いていないか」を必ず確認するのが、失敗を避けるコツです。

家具家電付き賃貸を選ぶ主な層

  • 初めての一人暮らしで、初期費用を抑えたい学生・新社会人
  • 転勤・単身赴任・研修などで短期〜中期だけ住む人
  • 海外・地方から引っ越してきて、家具家電を運べない人
  • 転職活動などで一時的に拠点を移す人

一人暮らしを始めるときにかかる費用の全体像は、一人暮らしの初期費用の目安と抑え方を解説した記事もあわせて確認しておくと、家具家電付き賃貸が自分に合うか判断しやすくなります。

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家具家電付き賃貸のメリット

家具家電付き賃貸のメリットは、大きく分けて「お金」と「手間」の2つに集約されます。順に見ていきます。

初期費用を大きく抑えられる

普通の賃貸で一人暮らしを始める場合、ベッド・冷蔵庫・洗濯機・電子レンジ・カーテンなどを買い揃えると、一般的な新生活での一式購入で10万円前後が目安になります(品目・グレードや新品か中古かで変動します)。家具家電付き賃貸なら、これらがすでに揃っているため、この購入費用がまるごと不要になります。敷金・礼金や引っ越し費用に加えて家具家電代までかかる新生活の負担を、はっきり軽くできます。

引っ越しの荷物と手間が減る

大型の家具家電を運ばずに済むので、荷物が段ボール数箱で収まることも珍しくありません。引っ越し業者を使わず自分で運べるケースも増え、運搬費用と当日の作業負担の両方を抑えられます。海外や遠方から引っ越してくる人ほど、この身軽さの恩恵は大きくなります。

入居初日から生活が始められる

普通の賃貸だと、家具家電が届くまで数日間は不便な生活になりがちです。家具家電付き賃貸なら、荷ほどきが終わればその日から普段どおりの暮らしができます。仕事や学校が始まる直前に引っ越す人にとって、この立ち上がりの速さは実利があるといえます。

退去がシンプルで処分費用がかからない

退去時にも差が出ます。普通の賃貸では、不要になった家具家電を「売る・譲る・捨てる」の手間と処分費用が発生します。家具家電付き賃貸なら備え付けを残していくだけなので、退去時の負担が小さく済みます。次の引っ越しが決まっている人には見逃せないポイントです。

メリットまとめ

  • 家具家電の購入費(一式で10万円前後が目安)が不要
  • 引っ越しの運搬費・手間が減る
  • 入居初日から生活できる
  • 退去時の処分費・手間がかからない

家具家電付き賃貸のデメリットと対策

便利な一方で、事前に押さえておきたい注意点もあります。デメリットは対策できるものが多いので、あわせて確認しておきましょう。

家賃がやや高めになりやすい

家具家電の費用が家賃に含まれるため、同じ広さ・立地の普通の賃貸と比べると、家賃はやや高めに設定される傾向があります。ただし、これは「家具家電代を月々に分割して払っている」とも言い換えられます。後述の費用比較のとおり、短期〜中期であればトータルでは割安になるケースが多いです。長く住むほど普通の賃貸との差額が積み上がるため、住む期間から判断するのが対策になります。

備え付けの家具家電を入れ替えにくい

すでに置かれている家具家電は、原則としてそのまま使います。こだわりの冷蔵庫やベッドを持っている場合、備え付けと二重になってスペースを圧迫することがあります。対策としては、契約前に何が備え付けられているかを確認し、自分の持ち物と重ならないかをチェックしておくことです。

レイアウトの自由度が下がる

ベッドや机の位置がある程度決まっている物件もあり、模様替えを楽しみたい人には物足りなく感じることがあります。インテリアにこだわりたい人は、入居前に間取りと家具の配置を確認しておくと、入居後のギャップを防げます。

設備の状態は物件ごとに差がある

備え付けの家具家電は、前の入居者が使っていたものを引き継ぐ物件もあります。状態や年式は物件によって差があるため、内見やオンライン内覧で実際の設備を確認し、気になる点は契約前に管理会社へ質問しておくと安心です。

デメリットは事前確認でほぼ防げる

  • 家賃がやや高め → 住む期間で損得を判断する
  • 入れ替えにくい → 備え付け内容を事前に確認
  • レイアウト固定 → 間取り・配置を内見でチェック
  • 設備の状態差 → オンライン内覧・管理会社への質問で確認

設備や条件を相談する

家具家電付き賃貸が向いている人・向いていない人

これまでのメリット・デメリットを踏まえると、向き不向きははっきり分かれます。自分がどちらに当てはまるかを確認してみてください。

向いている人

  • 初期費用をできるだけ抑えて新生活を始めたい人
  • 数か月〜2年程度の短期〜中期で住む予定の人
  • 転勤・単身赴任・留学・研修などで一時的に住む人
  • 海外・地方から引っ越してきて家具家電を運べない人
  • 引っ越しが多く、身軽に移動したい人

向いていない人

  • 3年以上など、長く同じ部屋に住む予定の人
  • 家具家電を自分の好みで一式そろえたい人
  • インテリアや模様替えに強いこだわりがある人
  • すでに家具家電を一式持っていて手放したくない人

ざっくり言えば、住む期間が短めで「手軽さ」を優先する人には向いていて、長く住んで「自分好みの部屋」を作りたい人にはあまり向いていません。長期で家具家電にこだわりたい場合は、普通の賃貸で自分で買い揃えたほうが結果的に経済的なこともあります。

家具家電付き賃貸 vs 普通の賃貸|トータルコストを比較

「結局どちらが安いのか」を判断するには、家賃だけでなく、入居時・毎月・退去時の3段階のコストをまとめて見るのが近道です。家具家電付き賃貸の家賃には、本来なら自分で買う「家具家電代(一式10万円前後が目安)」が月々に分割されて含まれている、と考えると比較しやすくなります。同じ家賃帯の部屋を例に、3段階で負担を整理しました。金額はあくまで一般的な目安で、物件や契約内容により変わります。

① 入居時にかかる費用

項目 家具家電付き賃貸 普通の賃貸
敷金・礼金 0〜家賃1か月分(物件による) 家賃2〜4か月分が一般的
仲介手数料 0〜家賃1か月分(物件による) 家賃0.5〜1か月分が一般的
家具家電の購入費
※新生活で一式そろえる場合の目安。品目・グレード・新品/中古で変動
0円(備え付け) 10万円前後
保証会社の初回保証料 個人契約では加入が必要な物件が多く、初回保証料が別途発生(金額は保証会社により異なる)

② 毎月かかる費用

項目 家具家電付き賃貸 普通の賃貸
家賃 やや高め(家具家電代が月々に含まれる) 標準
共益費・管理費 物件により発生(金額は物件ごとに異なる)
水道・光熱費 原則として入居者負担(込みの物件もある)

③ 退去時にかかる費用

項目 家具家電付き賃貸 普通の賃貸
家具家電の処分費 0円(残していくだけ) 処分・リサイクル費が発生
解約・退去にかかる費用
※クリーニング費・原状回復費・解約事務手数料など
物件・契約内容によって有無・金額が異なる。契約前に必ず確認

家賃だけを見ると普通の賃貸が安く見えますが、入居時の家具家電代・引っ越し費・退去時の処分費まで含めると、短期〜中期では家具家電付き賃貸のほうがトータルで安くなるケースが多くなります。逆に3年以上住むなら、家賃差が積み上がって普通の賃貸が有利になっていきます。判断の分かれ目は「どれくらいの期間住むか」です。なお、保証料や退去時の費用は物件・契約で有無や金額が変わるため、「入居時・毎月・退去時の総額」で比べるのが、後から想定外の出費に驚かないコツです。

短期・中期の住まいを探している場合は、東京で家具・家電付きのマンスリーマンションを探すときのポイントをまとめた記事も、選択肢を比べるうえで参考になります。

クロスハウスの家具家電付きアパートメント

ここまで一般的な家具家電付き賃貸の話をしてきましたが、クロスハウスも家具家電付きアパートメントを運営しています。ワンルーム・1Kの完全個室で、キッチンやお風呂も自分専用。一人暮らしのプライバシーを保ちながら、家具家電付きの手軽さを両立できる住まいです。

クロスハウスの家具家電付きアパートメントの特徴

  • 家具家電付き:ベッド・エアコン・冷蔵庫・電子レンジ・机など(物件により異なりますが基本的には備え付け)。カバン一つで入居できます
  • 初期費用はキャンペーンで3万円(通常5万円)。敷金・礼金・仲介手数料はかかりません(※キャンペーンの内容・適用条件・期間は変更される場合があります。最新の初期費用はお問い合わせください)
  • 家賃は5万円台から(エリア・間取りにより異なります)。共益費・管理費はなく、あんしんサポート料が月1,500円(税込)かかります
  • 最短1か月から契約可能。短期〜中期の住まいにも対応できます
  • 物件間の移動が無料。住んでみて合わなければ、他の物件へ移る際の移動先初期費用がかかりません
  • オンライン契約に対応。オンライン内覧もでき、海外からの契約も可能です

電気・ガス・水道は入居者ご自身での契約が基本ですが、無料のライフライン契約代行や、月額15,000円で電気・ガス・水道をまとめて使えるライフライン込々プランも用意しています。手続きに不安がある方や、海外から来られる方にも使いやすい仕組みです。

初期費用の内訳や、契約時に別途かかる費用の考え方は、家具家電付きアパートメントの初期費用を詳しく解説した記事で整理しています。東京での住まい選びを考えている方は、家具家電付き賃貸で東京暮らしを始める際の選び方をまとめた記事もあわせてご覧ください。

デメリットの「移り替えにくさ」を、物件間移動の無料で解消できる

家具家電付き賃貸の代表的なデメリットは、備え付けを入れ替えにくいことや、レイアウトが固定されがちで「住んでみないと合うか分からない」点でした。クロスハウスは、この不安を「物件間の移動が無料」という仕組みでカバーしています。

クロスハウスの物件間移動でできること

  • 引っ越しコストを抑えて移れる:移動先の初期費用と、移動前物件の解約事務手数料がかかりません(家具家電付きなので大型家具の運搬も不要です)
  • 都道府県をまたぐ移動もOK:東京から大阪へ、といったエリアをまたぐ移動も無料の対象です
  • 部屋タイプの変更もOK:家具家電付きアパートメントから、リビングのあるシェアハウスやシェアドアパートメント(SA-XROSSシリーズ)へ移ることもできます。ライフスタイルの変化に合わせて住まいを選び直せます

※移動には空室状況などの条件があります。また個人契約の場合、移動先で保証会社の再審査が必要になり、初回保証料が再度かかることがあります。詳しい条件はお問い合わせでご確認ください。

「気に入った物件に長く住みたい」だけでなく、「まず住んでみて、合わなければ移りたい」というニーズにも応えられるのが、備え付けを固定資産として持たない家具家電付き賃貸ならではの身軽さです。

申し込み前に確認しておきたい費用(正直な注意点)

「初期費用3万円」は入居時にクロスハウスへ支払う費用のことです。これとは別に、契約内容や物件によって次の費用が発生・変動する場合があります。実際に住み始めるまでの総額で比べるのがおすすめです。

  • 保証会社の保証料:個人契約では加入が必須で、初回保証料・月額保証料が別途発生します(金額は契約時に案内する保証会社により異なります)
  • 水道・電気・ガスの契約:家具家電付きアパートメントはご自身での契約が基本です(無料の契約代行、または月額15,000円のライフライン込々プランを選べます)
  • あんしんサポート料:月1,500円(税込)が家賃と別にかかります
  • 退去時の費用:解約事務手数料など、契約内容に応じた費用がかかる場合があります。詳細は契約前に必ずご確認ください

火災保険や鍵交換代など、一般的な賃貸で発生することのある費用の扱いも、物件・契約によって異なります。気になる点は申し込み前に遠慮なくご相談ください。

クロスハウスが選ばれている理由

  • 累計5万人以上の利用実績:これまでに累計5万人を超える入居者に住まいを提供してきました
  • 11都道府県で運営・物件は毎月拡大中:東京を中心に大阪・名古屋・神奈川・福岡など11都道府県で運営し、物件は毎月増えています
  • 多言語での入居者サポート:日本語・英語・中国語・韓国語でお客様対応に対応しています
  • オンラインで契約が完結:オンライン内覧・海外からの契約も可能で、来日前から住まいを決められます

クロスハウスは東京を中心に大阪・名古屋・神奈川・福岡など11都道府県で家具家電付きアパートメントを運営しており、物件は毎月増えています。「シェアハウスではなく一人暮らしがいいけれど、初期費用や家賃は抑えたい」という方に合う選択肢です。

2026年の家具家電付き賃貸まわりの動き

2026年は、電気・ガスの料金が高止まりの傾向にあり、光熱費を抑えられる住まいへの関心が続いています。省エネ性能の高いエアコンや冷蔵庫を備えた物件は、月々の光熱費の面で有利に働くことがあります。備え付け家電の省エネ性能は物件によって差があるため、内見やオンライン内覧のときに確認しておくと、入居後の光熱費を見通しやすくなります(実際の光熱費は使い方や季節によって変わります)。

家具家電付き賃貸に関するよくある質問

家具家電付き賃貸のデメリットは何ですか?

主なデメリットは、同じ広さの普通の賃貸より家賃がやや高めになりやすいこと、備え付けの家具家電を自由に入れ替えにくいこと、レイアウトの自由度が下がることです。いずれも、契約前に備え付け内容と間取りを確認しておけば、入居後のギャップをほぼ防げます。

家賃は普通の賃貸より高いですか?

家具家電の費用が含まれるぶん、家賃だけを比べると普通の賃貸よりやや高めになりやすいです。ただし、家具家電の購入費(一式で10万円前後が目安)や退去時の処分費が不要になるため、短期〜中期で住むならトータルの費用は割安になるケースが多くなります。

家具家電付き賃貸は結局いくらかかりますか?

入居時(初期費用・家具家電代の節約分)、毎月(家賃・共益費・光熱費)、退去時(処分費・解約費用)の3段階で見るのがおすすめです。家具家電付きは入居時と退去時の負担が軽い一方、家賃はやや高めになりやすいという特徴があります。加えて、個人契約では保証会社の保証料が別途かかる物件が多く、退去時の費用も物件・契約で異なります。「初期費用」だけでなく、住み始めるまでと退去までの総額で比較すると、想定外の出費を避けやすくなります。

どんな人に向いていますか?

初期費用を抑えたい人、短期〜中期(〜2年程度)で住む人、転勤・留学・研修などで一時的に住む人、海外・地方から家具家電を運べない人に向いています。逆に3年以上住む人や、インテリアにこだわりたい人には普通の賃貸のほうが合うことが多いです。

備え付けの家具家電が壊れたらどうなりますか?

通常の使用による故障や経年劣化は貸主側が対応するのが一般的ですが、負担の範囲は契約内容によって異なります。契約前に「故障時はどちらが費用を負担するか」を管理会社に確認しておくと安心です。クロスハウスの物件では、住まいのトラブル対応を含めたサポート体制を用意しています。

家具家電付き賃貸は短期でも契約できますか?

物件によりますが、1か月単位など短期で契約できるものもあります。クロスハウスの家具家電付きアパートメントは最短1か月から契約でき、途中解約の違約金もありません(解約は退去希望日の1か月前までの申請が必要です)。

住んでみて合わなかったら引っ越せますか?

クロスハウスでは物件間の移動が無料で、移動先の初期費用と移動前物件の解約事務手数料がかかりません。都道府県をまたぐ移動や、家具家電付きアパートメントからシェアハウスへの部屋タイプ変更も可能です。ただし空室状況などの条件があり、個人契約では移動先で保証会社の再審査が必要になる場合があります。

クロスハウスの家具家電付きアパートメントの初期費用はいくらですか?

クロスハウスの家具家電付きアパートメントの初期費用は、キャンペーンで3万円(通常5万円)です。敷金・礼金・仲介手数料はかかりません。家賃は5万円台から(エリア・間取りにより異なります)で、共益費・管理費はなく、あんしんサポート料が月1,500円(税込)かかります。個人契約の場合は保証会社への初回保証料・月額保証料が別途発生します。実際に住み始めるまでの総額で比較することをおすすめします。

まとめ|住む期間で選べば失敗しない

家具家電付き賃貸は、初期費用と手間を抑えて新生活を始められる住まいです。家賃はやや高めになりやすいものの、家具家電代・引っ越し費・退去時の処分費を含めれば、短期〜中期では普通の賃貸よりトータルで割安になるケースが多くなります。判断の決め手は「どれくらいの期間住むか」で、短期〜中期なら家具家電付き、長期なら普通の賃貸が目安です。費用は「入居時・毎月・退去時」の総額で比べると、後から想定外の出費に驚かずに済みます。

クロスハウスの家具家電付きアパートメントは、初期費用3万円(キャンペーン、通常5万円)・家賃5万円台から(エリア・間取りにより異なります)・最短1か月から、と手軽に一人暮らしを始められます。累計5万人以上の利用実績があり、11都道府県で運営、物件は毎月増えています。物件間の移動も無料なので、まず住んでみて合わなければ移ることもできます。条件や空室について気になる点があれば、気軽にお問い合わせください。

お問い合わせはこちら

この記事は、東京を中心に11都道府県で家具家電付きアパートメント・シェアハウスを運営し、累計5万人以上の入居実績を持つ不動産管理会社クロスハウスの運営チームが監修しています。掲載している費用・条件は2026年7月時点の情報で、物件・契約により異なる場合があります。最新の条件は各物件ページまたはお問い合わせでご確認ください。

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