家具家電付きアパートメントのメリット・デメリット
家具家電付きアパートメントには、メリットもあればデメリットもあります。入居後に後悔しないためには、その両方を把握しておく必要があるでしょう。メリットとデメリット、それぞれを紹介します。家具家電付きアパートメントのメリット
まずはメリットについてです。初期費用を抑えられる
家具家電付きアパートメントなら、新居用に新たに家具や家電を買いそろえる必要はありません。備え付け設備が充実していればいるほど、初期費用は節約できるでしょう。引っ越しが楽になる
家具や家電を運ばなくても良いため、引っ越し作業が楽になります。大型の家具や家電が一通りセットになっている物件を選べば、業者に依頼することなく、単身で引っ越し作業を終えられる可能性も。身体的な負担だけではなく、金銭的な負担も軽減できます。家具家電の処分に費用がかからない
賃貸物件から退去する際に、問題になるのが家具家電の処分についてです。家具家電付きアパートメントなら、退去時にはそのまま置いて出ればOKです。余計な処分費用がかかる恐れもありません。家具家電付きアパートメントのデメリット
続いてデメリットについてです。家具家電を選べない
家具家電付きアパートメントに付帯する設備は、自分自身で選択できません。最新機種に比べ機能が劣っていたり、デザインやカラーが好みではなかったりする可能性もあるでしょう。また使用するアイテムは、基本的に中古品となります。家賃が高い
家具家電付きの賃貸物件は、その付加価値により通常よりも家賃が高く設定されているのが一般的です。同レベルの物件同士を比較した場合、家具家電付きのほうが20~30%程度、月々の家賃が高くなることを想定しておいてください。家具家電付きアパートメントの入居手順
家具家電付きアパートメントへの入居手順は、一般的な賃貸アパートとほぼ同じです。くわしい手順を紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。物件相談
家具家電付きアパートメント入居に向けた第一歩は、物件相談です。-
・希望エリアで条件に合う物件を紹介してもらいたい
・物件情報サイトで見つけたアパートを紹介してほしい
お申し込み
希望の物件が見つかったら、入居申し込みをします。不動産会社担当者の指示に従って、「入居審査申込書」を作成・提出してください。この申込書を提出した段階で、物件の仮押さえが可能に。審査結果が出る前に、別の人にとられてしまうような事態は避けられるでしょう。ただしこちらは、あくまでも「入居審査」を申し込むためのステップで、確実に入居できると決まったわけではありません。入居審査申込書の提出とともに申込金の支払いを求められるケースもありますが、万が一審査を通過できなかった場合、無条件で返還されます。
審査
申込書に記載された情報をもとに、大家さんや大家さんから業務委託を受けた管理会社が入居審査を行います。入居審査とは、自身が所有する物件を貸しても問題はないか、家賃をきちんと支払ってもらえるかなど、大家さん側の不安を解消するために行われるもの。審査基準は、物件によって異なります。
通常であれば、審査結果は2~3日で通知されます。不動産会社の担当者を通じて、入居希望者にも伝えられるでしょう。
ご契約
入居審査を通過したら、いよいよ本契約です。必要書類と初期費用をそろえたうえで、正式に賃貸借契約を結びます。本契約の前には、不動産会社担当者より重要事項説明が行われます。内容を理解したうえで、重要事項説明書にサイン・捺印してください。その後、賃貸借契約書に署名・捺印することで契約が成立します。契約書にサインする前に、不明な点は確実に解消するようにしましょう。
決済・引渡し
契約書を提出するとともに、初期費用の支払いを済ませます。契約金の内訳は、概ね以下のとおりです。-
・敷金
・礼金
・前家賃
・仲介手数料
・火災保険料
・保証料
ご入居
自身の都合に合わせて、引っ越ししましょう。入居日に合わせて電気や水道、ガスを使えるようにしておくと、新生活をスムーズにスタートできます。契約内容の注意点
家具家電付きアパートメントを契約する際には、以下の2点に注意しましょう。勝手に家具家電を撤去できない
備え付けられている家具家電を、入居者が自分で撤去・処分することはできません。たとえば「家電の機能に満足できないため、新製品へと買い替えたい」と思った場合も、勝手な入れ替えは避けてください。新製品を購入し使用する場合でも、もともとあった製品はきちんと保管し、退去時にはもとの状態に戻すよう求められます。
備え付けの家具家電の中に不要なものがあれば、管理会社や大家さんに引き上げてもらえるかどうか相談してみるのもおすすめです。保管スペースを確保できれば、要望に応じてもらえる可能性もあります。
故障時の修理費用はオーナー負担か?
家具や家電が故障した場合、誰が修理費用を負担するのかも、契約時に確認しておくべきポイントの一つです。家具や家電の扱いが「付帯設備」であれば、借主の故意や不注意でないかぎり、オーナー負担で修理・交換してもらえるでしょう。「付帯設備」以外の場合、対応方法はしっかりと確認しておいてください。