家具家電付きアパートメントでの光熱費の特徴
家具家電付きアパートメントといってもさまざまなタイプがあります。 2年契約や3年契約などで更新がある一般的な賃貸住宅で、家具や家電が備わっている場合は、賃貸契約とは別に、借主が契約者として電気や水道、ガスなどの契約をするのが基本です。一方、ウィークリーやマンスリーなど短期でも借りられる家具家電付きアパートメントの場合は、個別の契約は基本的に必要ありません。 どのような仕組みか見ていきましょう。
家具家電付きアパートメントの光熱費概観
ウィークリーやマンスリーでも借りられる家具家電付きアパートメントの光熱費は、賃料に光熱費が込みになっているケースと実際の使用量に応じて後から請求されるケースなどがあります。また、込みでありながら、一定の使用量を超えると別途請求されるケースもあります。 基本的な仕組みは、電気やガス、水道などの契約者は大家さんや管理会社になっており、毎月の基本料金と借主が使った分の使用料金を支払い、その負担額が賃料や別途請求に反映される形です。
光熱費が高くなりがちな理由とその背景
借主は、賃料込みなどの形で支払うので、高額な支払いをしている意識はありませんが、実は自分で契約するより光熱費が高くなっているケースが多いです。 なぜかというと、実際の使用量ではなく、1日いくらと設定して計算されることが多いためです。1日単位で借りられる場合や中途解約しても日割りで賃料計算をしてくれるケースでは、光熱費も1日いくらで設定されています。 仮に1日400円とすると30日では12,000円になります。
一人暮らしで日中は会社や学校で過ごし、家で電気などを使わない方の場合、基本料金と使用料を個人で支払っても、合計で10,000円いかない場合が多いです。
大家さんや管理会社は、自分たちが実質的な負担者にならないよう多めに見積もって料金設定しているので、高くなりがちです。
光熱費を抑えるための家具・家電選び
大家さんや管理会社としては、設定した料金に対して、より少ない光熱費の支払いになれば、その分収益を増やせます。一方、借主は、追加の光熱費を請求された場合や使用量に応じて請求される場合に備え、自分で選べる家具や家電は光熱費が抑えられるものを選ぶのがおすすめです。
エネルギー効率の良い家電の選び方
エネルギー効率の良い家電の選び方のポイントは、統一省エネルギーラベルの確認です。 エアコン、冷蔵庫、テレビ、温水便座、照明器具に付されており、省エネ性能の高さを星の数で示すことや1年間あたりの電気料金の目安などが案内されています。基本的には最新のモデルほど省エネ性能が高まるので、最新の高性能モデルを安く買えるお店を探すのがおすすめです。
家具の配置と省エネ効果の関係
省エネ効果を高めるには、季節によって家具の配置や置き方に工夫をしてみましょう。冬場は床から冷えるので、ソファやイスなどは直接床に置かず、ラグやカーペットを敷いて置くと冷えが抑えられ、暖房の設定温度を下げて省エネすることが可能です。
夏は逆にラグなどは取り外し、カーテンやブライドをかけて窓からの日差しを遮り、風通しがいい場所にソファなどを配置すると涼しく過ごせます。
光熱費を節約するための実践的アドバイス
ここからは、日々の光熱費を節約するために、どうすればいいのか実践で役立つアドバイスをご紹介します。日常生活でできる省エネテクニック
電気製品の中でも多くの電力を消費するエアコンを使う際には、夏も冬もサーキュレーターや扇風機を回し、温風や冷風が一部に溜まらないようにしましょう。冷蔵庫は詰め込み過ぎず、冷凍庫はお互いに冷やし合えるようパンパンに詰め、冷気が逃げないよう扉の開け閉めはスピーディーに行います。
炊飯器は保温機能を使わず、多めに炊いて小分けして冷凍し、必要な時にレンジ解凍したほうが消費電力を抑えられます。
節約効果を最大化する生活習慣の改善方法
夜遅くや明け方まで、電気を煌々とつけ、冷暖房をフル稼働してテレビを見ている場合やパソコンやゲーム機でゲームをしていると電気代がかかります。早寝、早起きを心がけ、テレビやゲームの時間は一定時間に留めるなど、生活習慣を改善するのがおすすめです。
光熱費節約に役立つ補助金や支援制度
光熱費を節約するには、住宅の断熱性能を高めるか、高効率な省エネ機器を導入するのがおすすめです。国や地方自治体の中には、窓を含めた住宅の省エネ性能を高める工事や省エネ型給湯器に交換する際に補助金を出しているケースがあります。
参考サイト： https://jutaku-shoene2024.mlit.go.jp/ https://chintai-shoene2024.meti.go.jp/about/
国や地方自治体の支援制度の概要
家具家電付きアパートメントの場合、借主ではなく、貸主が支援制度を利用できるかがポイントになります。たとえば、既存賃貸集合住宅用小型省エネルギー型給湯器導入促進事業費補助金の対象条件を満たせば、従来型の給湯器を、指定された小型の省エネ型給湯器に交換する工事の費用に補助金が出ることやリースした場合に補助が受けられます。
参考サイト： https://chintai-shoene2024.meti.go.jp/overview/
節約につながる補助金申請のポイント
賃貸集合住宅のオーナーまたは管理会社が、1棟あたり賃貸している2戸以上について省エネ型給湯器に交換することが必要です。なお、民泊施設や専ら旅館業法の許可により運営するウィークリーマンションの場合は補助対象外になるので注意しましょう。
光熱費に関するよくある質問と解答
家具家電付きアパートメントで光熱費に関するよくある質問に解答していきます。光熱費が異常に高い場合のチェックポイント
光熱費の設定が異常に高い場合や追加請求されたような場合は、無駄にコンセントをつなぎっぱなしにして電力を消費していないかの確認と使用している家電製品の省エネ性能を確認しましょう。 省エネ性能が低い古いモデルが使われているケースも少なくありません。契約前に確認すべき光熱費関連の項目
家具家電付きアパートメントで契約をする前に、光熱費は込みなのか、別途請求されるのかを確認しましょう。 込みの場合も1日いくらかかっているか、具体的な金額を確認して納得がいくか検討するのがおすすめです。また、複数人で暮らす場合には、1日単位の光熱費が人数分課されるのかの確認も重要です。
